Economistが生み出したビッグマック指数
ビッグマック指数というものをお聞きになった事があるかと思います。
この指数はWikipediaによれば、次の様に解説されています。
「イギリスの経済専門誌『エコノミスト』によって1986年9月に考案されて以来、同誌で毎年報告されている。
ビッグマックはほぼ全世界でほぼ同一品質（実際には各国で多少異なる）のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金など、さまざまな要因を元に単価が決定されるため、総合的な購買力の比較に使いやすかった。これが基準となった主な理由とされる。
具体的には、たとえば日本でビッグマックが250円、アメリカで2ドルのときは、250/2=125となり、1ドル=125円 がビッグマック指数となる。もしこの時点で、為替レートが1ドル110円だとすると、為替相場はビッグマック指数に比べて円高であり、この後、125円に向けて円安が進むだろう、などと推理する。」
Economistがビッグマック指数の生みの親とは知りませんでした。
今週同誌に今年のビッグマック指数が発表されましたが、これを見ると、我が国の購買力低下に驚かされます。
日本のビッグマックは中国やタイのそれよりも安く、米国の価格の約半値で、グアテマラやペルーと同じ程度と示されています。
円安を喜んでいて良いのか
これを見て、安くビッグマックが買えるるからいいじゃないかと喜んではいけません。
それだけ円が弱くなっているという事ですから、海外旅行は高くつきますし、通貨の弱さはエネルギー資源など輸入品を高く買わないといけない事を意味します。
最近、アマゾンは米国におけるプライム会員の料金を年間139ドル（約16,000円）に値上げする事を発表しました。
因みに日本でのプライム会員費は4900円です。
これは日本の消費者が同じサービスに対して米国の3分の1しか払えないと評価されている事を意味しています。
これでは、海外投資家は日本市場は儲からないと判断し、敬遠する事でしょう。
日本より更に悪い状況い陥っているのは私の愛するトルコです。
通貨リラが急落した現在、トルコではビッグマックを米国の価格の3分の1の価格で買える計算になりますが、先日イスタンブールに滞在した際に、その物価の安さは実感しました。
通貨が安くなれば輸出産業が潤うといいますが、その一方で国民の資産は目減りしていることを忘れてはいけないように思います。
最後まで読んで頂き、有り難うございました。
